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【2025年5月】多職種連携とは?実例を踏まえてご紹介します。

みなさんこんにちは!!
5月も中旬となり、段々と暖かくなってきてました。
長袖から半袖に切替えて出社している総リハ太郎です。
今回は「多職種連携(多職種協働)」についてお伝えしようと思います。
地域医療や訪問系の仕事を検討されている求職者の皆様は既に聞いたことがある
言葉かもしれませんが、改めてメリットや、
実際に感じる恩恵についてご紹介させて頂きます。
~この記事はだいたい5分~10分ぐらいで読めます~
「多職種連携(多職種協働)」とは
多職種連携を簡単にまとめると
「利用者様に対して介護・医療・福祉の専門職が連携し、サービスの質を向上させること」です。
利用者様がお持ちの疾患や課題に対して、一つのサービスや職種だけでは網羅出来ないこともあり、
近年では専門性を持った職種と連携を行うことが重要となってきています。
また、大枠として「医療、介護、福祉」における分野ごとのカテゴリも簡単にご紹介します。
【医療分野の職種一例】
医師、薬剤師、正看護師、准看護師、助産師、保健師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、
柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師、鍼灸師、臨床検査技師、診療放射線技師、
医療ソーシャルワーカー、管理栄養士等
【介護分野の職種一例】
ケアマネジャー(居宅介護支援)、介護職(介護福祉士、介護職員実務者研修、介護職員初任者研修)
ヘルパー(訪問介護)、高齢者施設で勤務するスタッフ(通所介護、特別養護老人ホーム等)、
生活相談員等
【福祉分野の職種一例】
サービス管理責任者、児童発達支援管理責任者 、保育士、福祉用具専門相談員、
相談支援専門員、障害分野で勤務するスタッフ(就労移行、就労継続、グループホーム、生活介護等)
実際の現場では「医療と介護」、「介護と福祉」等を兼任している職種も多く、
上記には掲載しきれていないたくさんの職種がありますので、
ご参考までにご承知おきください。
とはいいつつも、具体的な事例がないとイメージがつかないと思いますので
当社の事例を踏まえて多職種連携についてご紹介させて頂きます!
多職種連携の事例について
①介護・医療分野で連携を行った事例
当社のケアマネ、訪問看護師、リハビリ職(理学療法士)にて連携を行った事例です。
■状況
・病院から退院されて在宅に移行される利用者様
・転倒がハイリスクで独居のため家族の支援があまり見込めない
・訪問看護、訪問リハビリを同じ会社で行いたいと病院からの要望あり
■対策と結果
・事前に社内で利用者様情報を確認し確認事項の洗い出し等を行う
・当社のスタッフ3名が病院の退院時カンファレンスに参加
・利用者様情報の引き継ぎを行い、各職種ならではの視点で評価を行う
→ケアマネは提供サービス等
→看護師は服薬管理や食事、排泄等
→リハは家屋環境、身体や動作等
・上記評価と対策によりトラブルや事故がなく、スムーズに在宅に移行できました
②医療・福祉分野で連携を行った事例
当社のリハビリ職(POS)と就労移行支援にて連携を行った事例です。
■状況
・若い利用者様で高次脳と体の麻痺がある状態
・就業意欲はあるが身体機能の向上が必要な状態
■対策と結果
・当社のスタッフが訪問し、まずは身体のリハビリをスタート
・身体のリハビリにより、身体機能や生活動作が安定したため就業に関する内容を検討する
・PT、OT、STの各リハビリスタッフがそれぞれの評価を行い、就労部門に共有
→理学療法士(PT):通勤方法や移動についての評価
→作業療法士(OT):PC操作や手作業等の細かい動作の評価
→言語聴覚士(ST):発音、コミュニケーション等の評価
・当社の就労移行支援事業所と連携し、就業訓練のお試しがスタート
③医療分野の別職種で連携を行った事例
当社のあん摩マッサージ指圧師と言語聴覚士が連携を行った事例です。
■状況
・高齢者施設に入居中の利用者様に訪問マッサージ部門が介入中
・痛みの緩和等で介入していたが、「姿勢」や「嚥下(食事)」に関する相談を施設の方から頂く
■対策と結果
・当社のリハビリ部門(言語聴覚士)に相談し、嚥下評価を行う
・嚥下評価の結果、「言語聴覚士の訪問」を併用するメリットを伝達しご検討頂く
・担当ケアマネさんやご家族等にも共有、ご相談させて頂き言語聴覚士の訪問が開始
・マッサージとリハビリの併用により、一部の食事が可能になる
などなど、当社における多職種連携の事例はたくさんあるのですが、
紹介し続けると5分~10分で読める記事ではなくなってしまいますので
今回はここまでにさせて頂きます。
※もし多職種連携について気になる方がいましたら応募時、面接や見学時にぜひお伝えください!
多職種連携に興味がある求職者の皆様へ
多職種連携について事例を踏まえてお話をさせて頂きましたが、
イメージはつきましたでしょうか?
上記の実例以外にも福利厚生等の一環として
「他部門が他部門に研修を行う」ということも行っております。
特に教員免許を持った作業療法士が「マッサージ部門に向けてわかりやすく研修を行う」等の
「多職種向けの研修」は社内でも大好評です。
※研修は強制参加ではありませんので、参加したい方だけが参加可能です
多職種連携や地域医療に興味がある方はぜひ
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